経済研究叢書
第1冊 | 西村孝夫 | イギリス東インド会社史論 | 昭和35年 |
第2冊 | 福原行三 | J.S.ミルの経済政策論研究 | 昭和35年 |
第3冊 | 和田貞夫 | 点集合と経済分析 | 昭和35年 |
第4冊 | 内田勝俊 | ブリティッシュ・トロピカル・アフリカの研究 | 昭和36年 |
第5冊 | 永島清 | 国際経済と経済変動ヘ | 昭和36年 |
第6冊 | 大野吉輝 山谷恵敏 岡本武之 |
成長理論の研究 | 昭和36年 |
第7冊 | 竹安繁治 | 近世土地政策の研究 | 昭和37年 |
第8冊 | 谷山新良 | 保険の性格と構造 | 昭和37年 |
第9冊 | 佐藤浩一 | 現代賃金論序説 | 昭和37年 |
第10冊 | 藤井定義 | 幕末の経済思想 | 昭和38年 |
第11冊 | 渡瀬浩 | 経営の社会理論 | 昭和38年 |
第12冊 | 今川正 | 線型計画と地域開発 | 昭和38年 |
第13冊 | 馬淵透 | 国際金融と国民所得 | 昭和39年 |
第14冊 | 鍬田邦夫 | 金融理論と金融政策 | 昭和39年 |
第15冊 | 村上義弘 | 行政法および行政行為の本質 | 昭和39年 |
第16冊 | 鈴木和蔵 | 減価カ償却政策と維持計慮 | 昭和40年 |
第17冊 | 岡本武之 | ケインズ主義経済理論序説 | 昭和40年 |
第18冊 | 片上明 | イギリス「社会改良」時代の研究 | 昭和40年 |
第19冊 | 風間鶴寿 | 相続法ゾクの総論的問題 -相続開始・代襲相続・放棄- |
昭和41年 |
第20冊 | 前田英昭 | 企業行動の理論 | 昭和41年 |
第21冊 | 盛秀雄 | 日本国憲法の主原則 | 昭和42年 |
第22冊 | 石田喜久夫 | 自然債務の研究 | 昭和42年 |
第23冊 | 稲葉四郎 | 経済学の根底 | 昭和42年 |
第24冊 | 武部善人 | 産業構造分析 | 昭和43年 |
第25冊 | 山谷恵俊 | 技術進歩と均衡成長 | 昭和43年 |
第26冊 | 立半雄彦 | L.ワルラスの社会経済学 | 昭和43年 |
第27冊 | 市橋英世 | マーケティング・システムの行動理論 | 昭和44年 |
第28冊 | 横山益治 | 不確実性と決定理論 -ベイジャン接近- |
昭和44年 |
第29冊 | 大野吉輝 | 財政政策と所得分配 | 昭和44年 |
第30冊 | 馬淵透 | 国際収支理論のグラフ的分析 | 昭和45年 |
第31冊 | 石川常雄 | 通貨変動理論の研究 | 昭和45年 |
第32冊 | 今井宏 | 議決権代理行使の勧誘 | 昭和45年 |
第33冊 | 右近健男 | 離婚扶養の研究 -財産分与論 その一- |
昭和46年 |
第34冊 | 森田劭 | 労働市場分析による労働経済の研究 | 昭和46年 |
第35冊 | 前田英昭 | 企業の最適な投資政策、研究、開発政策および宣伝・広告政策 について |
昭和46年 |
第36冊 | 服部容教 | 新ケインズ派基礎理論研究 | 昭和47年 |
第37冊 | 井上和夫 | ユーゴスラヴィアの市場社会主義 | 昭和47年 |
第38冊 | 門田安弘 | 計算価格による分権的システム | 昭和48年 |
第39冊 | 森順二朗 | 配当制限基準と法的資本制度 -アメリカ法の資産分配規則の史的展開- |
昭和49年 |
第40冊 | 長野祐弘 | 垂直市場システムの研究 -市場システムの基礎理論- |
昭和49年 |
第41冊 | 谷山新良 | 産業連関分析 | 昭和50年 |
第42冊 | 唄野隆 | 利子率の期間別構造と国債管理 | 昭和50年 |
第43冊 | 藤井定義 | 懐徳堂と経済思想 | 昭和51年 |
第44冊 | 宮本勝浩 | 分権経済計画と社会主義経済の理論 | 昭和51年 |
第45冊 | 西村孝夫 | フランス東インド会社小史 | 昭和52年 |
第46冊 | 森田劭 | 西ドイツにおける外国人労働力雇用の経済的側面 | 昭和52年 |
第47冊 | 福島孝夫 | 会計収益認識論 | 昭和53年 |
第48冊 | 市橋英世 | 組織サイバネティクス研究 -組織行動の一般理論- |
昭和53年 |
第49冊 | 長尾周也 | 組織体における権力と権威 | 昭和54年 |
第50冊 | 洲浜源一 | 観測カ不可能な変数を含む経済モデルの推定 | 昭和54年 |
第51冊 | 山下和久 | 外部性と公共部門 | 昭和55年 |
第52冊 | 加登豊 | コスト・ビヘイビアの分析技法 | 昭和55年 |
第53冊 | 高木洋子 | 開放経済の成長に関する諸問題 | 昭和56年 |
第54冊 | 津戸正広 | 価値カと生産価格 -転化カ論争の展開- |
昭和56年 |
第55冊 | 中田善啓 | 流通システムと取引行動 | 昭和57年 |
第56冊 | 渡辺茂 | 医療をめぐる公共政策 | 昭和57年 |
第57冊 | 牛丸與志夫 | 役員報酬規則の現代的課題 | 昭和57年 |
第58冊 | 長野祐弘 | 広告宣伝とブランド論争 | 昭和58年 |
第59冊 | 綿貫伸一郎 | 所得不平等と地域格差 | 昭和59年 |
第60冊 | 南川諦弘 | 条例制定権に関する研究 | 昭和59年 |
第61冊 | 駿河輝和 | 消費の数量経済分析 | 昭和60年 |
第62冊 | 田中治 | アメリカ財政法研究序説 | 昭和60年 |
第63冊 | 大島俊之 | 債権者取消権の研究 | 昭和61年 |
第64冊 | 永田誠 | フレーゼと立憲的工場制度 | 昭和61年 |
第65冊 | 柴健次 | 外貨換算会計論 | 昭和62年 |
第66冊 | 西村裕三 | アメリカにおけるアファーマティヴ・アクションをめぐる法的諸問題 | 昭和62年 |
第67冊 | 渋谷秀樹 | 憲法訴訟における主張の利益 | 昭和63年 |
第68冊 | 平敷慶武 | 動的低価基準観の史的展開 | 昭和63年 |
第69冊 | 冨田安信 | 失業統計をめぐる諸問題 | 平成元年 |
第70冊 | 大竹文雄 | 租税・社会保険制度の経済分析 | 平成元年 |
第71冊 | 本沢巳代子 | 破綻主義の採用と離婚給付 -西ドイツ法との比較を中心として- |
平成2年 |
第72冊 | 伊藤正一 | CGE分析の応用 -台湾及びフィリピン経済の場合 |
平成2年 |
第73冊 | 佐藤浩一 | 現代の経済政策 | 平成3年 |
第74冊 | 西沢真三 | 現代企業組織の成立と課題 | 平成3年 |
第75冊 | 浅羽良昌 | アメリカ植民地貨幣史論 | 平成3年 |
第76冊 | 山本浩二 | ファジイ管理会計論 | 平成4年 |
第77冊 | 荒木長照 | 退出-戦略とタイミングのモデル分析- | 平成5年 |
第78冊 | 岡田光代 | 和泉における綿業と堺商人 | 平成5年 |
第79冊 | 西岡英毅 | 資本所得課税と経済厚生 -一般均衡動学モデルにおけるシュミレーション分析- |
平成6年 |
第80冊 | 伊勢田道仁 | 取締役会制度の現代的課題 | 平成6年 |
第81冊 | 山下竜一 | ドイツ環境法における原因者負担原則 | 平成7年 |
第82冊 | 洲浜源一 | 回帰誤差をめぐる問題 | 平成7年 |
第83冊 | 長尾周也 | プロフェッショナルと組織 | 平成7年 |
第84冊 | 石垣智徳 | 小売マーケティングに関する研究 | 平成8年 |
第85冊 | 近藤真司 | マーシャルの「生活基準」の経済学 | 平成9年 |
第86冊 | 上野恭裕 | 多角化企業の競争優位性の研究 | 平成9年 |
第87冊 | 津戸正広 | 労働の価値カから労働の意味へ-「具体的労働」論の試み- | 平成10年 |
第88冊 | 黒木祥弘 | 日本銀行の独立性と金融政策の有効性 -真に適切かつ動機的 な金融政策を求めて- |
平成10年 |
第89冊 | 荒木長照 | 新製品の投入と受容のタイミング | 平成11年 |
第90冊 | 山下和久 | 所得課税と消費課税 | 平成11年 |
第91冊 | 上村雄彦 | 環境・資源問題と社会的費用 -K.W.カップの社会的費用論をめぐって- |
平成12年 |
第92冊 | 今川嘉文 | 相場操縦規制の研究 | 平成12年 |
第93冊 | 森田裕之 | 多目的組合せ最適化問題とメタ・ヒューリスティクス | 平成13年 |
第94冊 | 上野恭裕 近藤真司 音川和久 山下竜一 |
在阪企業の活性化に関する多角的研究 | 平成14年 |
第95冊 | 中山雄司 | 流通システムの構造分析 | 平成15年 |
第96冊 | 石田眞得 | 米国投資会社法の研究-利益相反規制を中心に | 平成16年 |
第97冊 | 竹安数博 | 時系列解析とその応用 | 平成16年 |
第98冊 | 寺川永 | 複合的契約関係の判断構造に関する一考察 -「契約関係の継続性」と「契約関係の多数当事者性」に着目して- |
平成18年 |
第99冊 | KAZUHIRO TAKEYASU・YUKI HIGUCHI | TIME SERIES ANALYSIS: ITS APPLICATION TO MAINTENANCE AND MARKETING |
平成22年 |
第100冊 | 西岡英毅 | 課税の経済分析 | 平成23年 |
第101冊 | 北居明 | 組織文化の定量的研究 -マルチレベル・アプローチ- | 平成24年 |
第102冊 | 住田守道 | 慰謝料算定の基本問題 -日本法における人損慰謝料論を中心に- |
令和5年 |