カリキュラム

経済学部のカリキュラム

経済学部専門教育のカリキュラムには、2つの特徴があります。

まず、経済学の基礎を学ぶミクロ経済学入門とマクロ経済学入門を必修科目とし、経済・経営・法律の三つの社会科学の学問分野を4年間たっぷり学習できるように構成されている点です。これら2つの入門科目に加え経済学の基礎的科目の経済史や経済数学、さらに経営学の基礎的科目の経営学や簿記も1年生で受講できるようになっています。2年生からは法律学の入門科目である憲法に加え、本格的な3分野の専門講義科目が受講できるようになっています。

2つ目の特徴は、3分野の講義科目と平行して入学から卒業まで少人数のゼミナール形式の授業による学習によって、きめ細やかな学習指導を行なっている点です。ゼミナール形式とは教師の指導のもとテーマにそって学生が主役となって調査・研究を行うかたちです。1年生と2年生の前期までは、大学での学習方法や専門分野の入門あるいは準備的な内容の基礎ゼミナールA・B・Cです。2年生の後期は外書ゼミナールが開講されており、主に英語の専門分野の文献を教材に学習します。3年4年は専門ゼミナールI・IIが開講され、これらはそれぞれ10名程度のサイズのゼミナール形式の授業で各自の研究テーマに沿って調査研究を行い、最終的に卒業論文にその成果をまとめることになります。

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少人数のゼミ
授業科目 学年 単位
基礎ゼミナールA 1 2
基礎ゼミナールB 1 2
基礎ゼミナールC 2 2
外書ゼミナール 2 2
専門ゼミナール I 3 4
専門ゼミナール II 4 4
必修科目
授業科目 学年 単位
ミクロ経済学入門 1 2
マクロ経済学入門 1 2
外書ゼミナール 2 2
専門ゼミナール II
(卒業論文を含む)
4 4
必修科目とゼミ以外の経済学部専門科目
経済学関係科目
授業科目 授業科目
ミクロ経済学A・B 応用国際経済
応用ミクロ経済学 国際金融
マクロ経済学A・B 産業経済
応用マクロ経済学 産業構造
経済統計 地域経済学A・B
計量経済学 国際地域経済
経済学史A・B 財政学A・B
近代経済学史 租税分析
経済史A・B 地方財政
日本経済史A・B 金融A・B
日本経済 金融政策
経済政策A・B 経済数学A・B
労働経済A・B 情報技術
社会保障政策 特殊講義1~5
国際貿易
経営学関連科目
授業科目 授業科目
経営学A・B 経営情報A・B
経営管理A・B 経営情報分析
経営戦略A・B 簿記A・B
経営組織A・B 財務会計A・B
人的資源管理A・B 会計監査
財務管理A・B 原価計算A・B
マーケティングA・B 管理会計A・B
流通システム 情報技術
経営科学A・B 特殊講義1~5

 

法律学関連科目
授業科目 授業科目
憲法A・B 家族法
地方自治法 商取引法A・B
租税法A・B 会社法A・B
国際租税法 金融法
地方税法 有価証券法
民法総則 労働法A・B
物権法A・B 国際法A・B
契約法A・B

上記の専門科目以外には、語学・情報・体育などの基盤科目、教養科目、教職科目、司書科目、司書教諭科目、学芸員科目などが全学部対象に提供されています。